このページでは、一戸建てを購入する上で知っておきたい耐震・制震住宅について、それぞれのメリット・デメリットをまとめています。
耐震住宅は、筋交いや耐力壁などで構造躯体そのものを強固にした、地震の揺れに「耐える」住宅のことをいいます。 普通の大きさの地震であれば大きな損傷を受けることはなく、大震災クラスの地震でも倒壊を免れる程度の強度があります。
現行の建築基準法に則って建てられた家は、すべて耐震住宅といえますので、制震・免震住宅に比べると安く抑えることができ、且つ工期も短くてすみます。
構造躯体そのものを強固にすることで、強風や台風による揺れを軽減できます。
例えば免震住宅の場合は地下室の設置ができなくなりますが、耐震住宅はそういった設置制限は特にありませんので、設計の際の自由度は広いといえます。
耐震住宅は揺れに「耐える」ことを前提に作られるため、地震の揺れが直接住宅に伝わることになります。 そのため、倒壊は免れたとしてもヒビが入るなど住宅そのものが損傷するリスクがあり、またダメージが積み重なることによる劣化も避けられません。
住宅そのものが揺れるため、地震の際は建物内の家具の転倒によって怪我をしたり、火災などの二次災害につながる恐れがあります。
制震住宅は、揺れに耐える耐震とは異なり、壁の中に揺れを制御する装置を設置するなどして、揺れそのものを「制御」する住宅のことをいいます。 耐震住宅と同様、普通の大きさの地震であれば大きな損傷を回避でき、且つ大震災クラスの地震でも制御装置の働きによって揺れを吸収します。装置の一例として、制震ダンパーが標準装備だとより安心です。
設置した装置が地震による揺れを吸収して、発生したエネルギーをできるだけ建物に伝わらないようにすることで、直接的なダメージを軽減できます。そのため、ダメージも蓄積せず劣化防止にも役立ちます。
制震住宅は建物そのものの揺れを制御するため、建物の二階以上の揺れを軽減する他、建物内の家具の転倒なども起きにくくなります。
制震住宅は、耐震性のある建物にプラスアルファで制震装置を設置するため、その分費用が上乗せされると考えて良いでしょう。
設置する位置やその数によって、実際の制震効果は変わってきます。そのため、最大限の性能を引き出せるかは、取り付け業者の経験などによって異なってきます。 また、制震装置は軽い材質と相性が良いとされており、耐震に優れた重くて堅い建物とは相性がよくないともいわれています。
一戸建ての耐震住宅・制震住宅のメリット・デメリットをまとめると、以下のようになります。
日本という地震の多い国で家を建てる以上は、自然災害による被害はある程度想定しなければなりません。そのため、資金に余裕があるのであれば、制震住宅への対応も十分検討する価値はあるといえます。 なお、制震装置は既存の建物にも設置可能ですが、新設時に設置した方がその効果は高いため、新築の際に合わせて検討することをおすすめします。
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